長野などで遺伝子組み換え菜種が自生
　 「道内でも可能性」　市民団体が調査　

　 市民団体「遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン」（東京）は七日、道庁で会見し、福岡や長野など十二カ所で除草剤耐性がある遺伝子組み換え（ＧＭ）菜種が見つかったとの調査結果を発表し、道内でもＧＭ作物が広がっている可能性を指摘した。同席したカナダの農家パーシー・シュマイザーさんは「ＧＭ作物に汚染されたら、後戻りはできない」とＧＭ作物の栽培反対を訴えた。

　　調査は三−五月に、輸入菜種を陸揚げしている港や菜種油工場がある二十三都府県の千百六十七カ所で実施。簡易検査でＧＭの疑いのあった百五十三件について、ＤＮＡを増幅させるＰＣＲ法で調べた。この結果、福岡、長野、大阪、兵庫、千葉の五府県で合計十二件の陽性反応が出た。

　このうち、二件は輸入菜種を陸揚げする港で自生していたものだが、残り十件は住宅街や高速道路わきなどで繁殖していた。由来や経緯は不明だが、同キャンペーンの天笠啓祐代表（フリージャーナリスト）は「運搬途中で落ちたりして繁殖した可能性が高い」としている。

　見つかったＧＭの菜種は、米・モンサント社とドイツのバイエル・クロップサイエンス社の二種類で、いずれも国内では栽培していない。

　調査は道内では行われなかったが、苫小牧や小樽、釧路などには大量の輸入穀類が陸揚げされており、天笠代表は「調査をすれば、道内でもこれらが自生している可能性は十分ある」と指摘する。

　なお、シュマイザーさんは同キャンペーンの招きで来日、七日から十五日まで、札幌など道内五カ所で講演することになっている。

北海道新聞　2005年7月8日